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株式会社電算

2026-03-31 期・決算のやさしい解説
証券コード 3640 EDINET E24457 情報・通信業 会計基準 Japan GAAP 第三号様式
何の会社か
情報・通信業に属する上場企業(Japan GAAP基準)です。
何で稼ぐか

当社グループは、当社及び連結子会社1社(株式会社ティー・エム・アール・システムズ)により構成されており、公共分野及び産業分野の2つのセグメント別に情報処理事業(情報処理・通信サービス、ソフトウェア開発・システム提供サービス、システム機器販売等及びその他関連サービス)を主な業務としております。

上の文章は有価証券報告書の事業内容から抜き出した説明です。この会社がどんな商品やサービスでお金を得ているかを見る入口として使います。

数字の見どころ
売上 約280億円黒字(純利益 約45億円)

主要な数字連結・当期。カード下の細字は生の金額(円)。

売上高・営業収益
約280億円
27,987,254,000円
営業利益
約63億円
6,296,461,000円
純利益
約45億円
4,478,269,000円
総資産
約256億円
25,645,634,000円

ビジネスモデル図解誰に何を届け、どこでお金が動くかを一枚で見ます。

1分でわかる会社のしくみ 小売・EC、音楽・映像、ゲーム・ネットワークで、商品代・サービス料などを得る。

株式会社電算は、情報・通信業に属する会社です。主に商品やサービスを買う人に向けて、商品、店舗、EC、仲介サービスを提供します。お客さん側には「必要な商品を探してたい」という困りごとがあります。そこで会社は、元データで読み取れる事業を通じて商

誰に商品を買う個人・会社・商品・サービスを使う個人・会社
何を小売・EC・音楽・映像・ゲーム・ネットワーク・システム・サービス
お金商品代・サービス料など

ビジネスの全体像

何を届け、誰に使われるかを大まかに見る。

まず全体像
👥
株式会社電算
中心になる会社
🏬
小売・EC
提供するもの
🎮
音楽・映像
必要に応じて支える
👥
商品を買う個人・会社
使う人・買う人
主な困りごと必要な商品を探してたい
💡
会社の解決策商品、店舗、EC、仲介サービス

どこからお金が入る?

収益ごとに「提供するもの → 使う人 → お金の入口」で見る。

お金の入口
会社が渡すもの
使う人
お金の入口
🏬
小売・EC
会社が渡すもの
👥
商品を買う個人・会社
使う人・買う人
¥
商品代・サービス料など
お金の入口
🎮
音楽・映像
会社が渡すもの
👥
商品・サービスを使う個人・会社
使う人・買う人
¥
商品代・サービス料など
お金の入口
🎮
ゲーム・ネットワーク
会社が渡すもの
👥
商品・サービスを使う個人・会社
使う人・買う人
¥
商品代・サービス料など
お金の入口
🎁
システム・サービス
会社が渡すもの
👥
商品・サービスを使う個人・会社
使う人・買う人
¥
商品代・サービス料など
お金の入口

🏬 小売・EC

商品代・サービス料などが入る。

🎮 音楽・映像

商品代・サービス料などが入る。

🎮 ゲーム・ネットワーク

商品代・サービス料などが入る。

💰 システム・サービス

商品代・サービス料などが入る。

お金の流れ売上100%を基準に、利益がどれくらい残るかを見ます。

売上
約280億円(売上比 100.0%)
営業利益
約63億円(売上比 22.5%)
純利益
約45億円(売上比 16.0%)

棒の長さは、売上を100%としたときの実額比です。大きく見せるための誇張はしていません。

やさしい決算解説有価証券報告書と抽出済みの数字だけを使った説明です。

事業の内容

当社グループは、当社及び連結子会社1社(株式会社ティー・エム・アール・システムズ)により構成されており、公共分野及び産業分野の2つのセグメント別に情報処理事業(情報処理・通信サービス、ソフトウェア開発・システム提供サービス、システム機器販売等及びその他関連サービス)を主な業務としております。

上の文章は有価証券報告書の事業内容から抜き出した説明です。この会社がどんな商品やサービスでお金を得ているかを見る入口として使います。

有価証券報告書の原文を読む

3【事業の内容】

当社グループは、当社及び連結子会社1社(株式会社ティー・エム・アール・システムズ)により構成されており、公共分野及び産業分野の2つのセグメント別に情報処理事業(情報処理・通信サービス、ソフトウェア開発・システム提供サービス、システム機器販売等及びその他関連サービス)を主な業務としております。

当社グループの事業内容と位置付けは、次のとおりであります。

1.当社グループの事業内容と位置付け

セグメント

主な業務内容

会社名

(1)公共分野

主に地方公共団体及び関係する諸団体向けに、システム提供サービス、機器システム・用品販売、情報処理サービス及びデータセンターサービス等を提供しております。

当社

(2)産業分野

主に民間企業、金融機関及び医療・福祉機関向けに、ソフトウェア開発、機器システム・用品販売、情報処理サービス及びデータセンターサービス等を提供しております。

また、一般個人向けにインターネットサービスも提供しております。

当社、

株式会社ティー・エム・アール・システムズ

業務の種類

主な業務内容

会社名

(1)情報処理・通信サービス

①情報処理サービス

②インターネットサービス

③データセンターサービス

当社

(2)ソフトウェア開発

・システム提供サービス

①ソフトウェア開発

②システム提供サービス

当社、

株式会社ティー・エム・アール・システムズ

(3)システム機器販売等

①機器システム・用品販売

当社、

株式会社ティー・エム・アール・システムズ

(4)その他関連サービス

①その他システム関連サービス

②機器賃貸・保守サービス

当社、

株式会社ティー・エム・アール・システムズ

2.各業務の概要

当社グループは、評価コンサル、システム設計・開発、システム提供、保守、運用サービスといったフェーズからなる、顧客の一連のITライフサイクルに対し、一貫してサービスを提供するワンストップトータルソリューション (※) を提供しており、各フェーズにおいて、「情報処理・通信サービス」「ソフトウェア開発・システム提供サービス」「システム機器販売等」「その他関連サービス」といった業務を行っております。

以上を概念図で示すと以下のとおりとなります。

各業務の概要は以下のとおりであります。

なお、主要な取引先は、長野県・新潟県及び首都圏を中心に、全国の地方公共団体、民間企業、金融機関及び医療機関、諸団体等であります。

(1) 情報処理・通信サービス

① 情報処理サービス

当社のコンピューターシステムによる受託計算処理・オンライン処理、データ入力業務及びシステム運用管理業務を行っております。

② インターネットサービス

長野県内の地方公共団体、民間企業及び一般個人を対象に、「avis」という名称でインターネットサービスプロバイダ事業を行っており、電話回線や光回線だけでなく、ケーブルテレビ会社と連携し、ケーブルテレビの回線を利用したインターネット接続サービスも提供しております。

③ データセンターサービス

強固なセキュリティマネジメントシステム、震度7クラスの地震から機器を守る耐震免震構造、24時間365日有人による運用・監視体制を備えたデータセンターによるハウジング (※) サービス、ホスティング (※) サービス、ASP (※) (アプリケーションサービスプロバイダ)サービス、運用・監視サービス等を行っております。また、バックアップサービス、仮想サーバーサービス、ファイル共有サービス、クラウド文書保管サービス等のクラウドサービス (※) も提供しております。なお当社は、クラウドサービスの情報セキュリティに関する国際規格「ISO/IEC 27017」に基づいたISMSクラウドセキュリティ認証を取得しております。

(2) ソフトウェア開発・システム提供サービス

① ソフトウェア開発

ソフトウェアの受託開発、ソフトウェア保守サービス、コンテンツ制作サービス等を行っております。

主に民間企業を対象に、システムの企画から設計、開発、運用、保守まで、長年蓄積された業務ノウハウとシステム構築力によりシステムインテグレーション (※) サービスを提供しております。

② システム提供サービス

当社グループの主力商品である総合行政情報システム「Reams」等、主に地方公共団体向けのパッケージシステムを開発・販売するとともに、付随するシステム運用支援サービス、プロダクトソフト (※) 保守サービス等を提供しております。また、業務系SE・技術系SE・サポート要員を自社で育成し、きめ細かいサービスを提供しております。特に、地方公共団体向けの「Reams」は、自社開発のパッケージシステムであるため、頻繁な法制度改正に対して迅速なシステム変更が可能です。各種情報処理サービス等のアウトソーシングを含めた総合的なメニューでサービスを提供し、国が定める標準仕様に準拠しております。

その他自社開発パッケージシステムとしては、リース業務パッケージ、販売管理システム「AltusⅡ」、広告管理システム、AI外観検査システム「Observe AI」、総合健診システム「C&I PREST」、IVF (※) 管理システム「wish」等があります。また、病院総合情報システム、生産管理システム「mcframe」、ナレッジマネジメント (※) システム「SmartKMS」、AIチャットボットサービス「SmartRobot」等の販売も行っております。

なお、公共分野の業務別売上高構成比率と商品の特徴、産業分野の業務別売上高構成比率と主力商品及び特徴については、「4.主力商品の売上高比率とその特徴」を参照ください。

(3) システム機器販売等

ソフトウェア開発やシステム提供サービスに付随する機器やシステムの販売及び帳票等の用品販売を行っております。

(4) その他関連サービス

① その他システム関連サービス

その他、自社による機器保守サービスやLAN構築等のシステム環境構築サービス、コンピューター関連の教育研修サービス等を行っております。

② 機器賃貸・保守サービス

システム機器の賃貸サービス、外部委託による機器システム保守サービスを行っております。

3.サービス・販売拠点、提携パートナーについて

当社は全国約450の地方公共団体及び関連する諸団体を中心に、民間企業及び諸団体等に各種サービスを提供していますが、広範囲のお客様と当社を結ぶネットワークを維持するため、各支社(合計6拠点)とサポートサービスセンター(合計4拠点)を設置しております。専任の担当者がお客様を訪問し、当社システムの導入・運用支援を行っており、常に「利用者の立場」を意識し地域密着型のサービスを展開しています。

さらに、全国レベルで事業展開を行うために、本社及び支社による直接販売のほかに、子会社と連携した提案活動や、提携パートナー(販売提携契約を締結している全国各地域の販売提携企業)による販売を行っており、販路拡大の推進を図っております。

なお、支社は、各地域における営業拠点であり、サポートサービスセンターは、システムの運用サポートや保守サポート等を行う出先機関であります。

4.主力商品の売上高比率とその特徴

(1) 公共分野の業務別売上高構成比率と商品の特徴

商品

売上高構成

比率

商品の特徴

総合行政情報システム

「Reams」

73.7%

・地方公共団体向けの基幹システムであり、パッケージ化された30種類を超える業務に対応

(住民記録、固定資産税、個人・法人住民税、国保税(料)、軽自動車税、印鑑登録、国保資格、児童手当、選挙、教育、国民年金、介護保険料、財務会計、水道料金等)

・自社開発のシステムとして、約40年に亘る開発・運用実績

その他システム等

26.3%

・グループウェア、文書管理、LGWAN、国民健康保険レセプト等のシステム

・その他個別案件に係る機器販売、環境構築等

(注)1.上記売上高構成比率は公共分野の2026年3月期売上高(22,529,129千円)を基準としております。

2.公共分野の売上は、主に地方公共団体及び販売パートナー経由の地方公共団体に対する売上です。

(2) 産業分野の業務別売上高構成比率と主力商品及び特徴

業務

売上高構成

比率

主力商品及び特徴

医療・福祉

40.3%

・電子カルテシステム(大規模総合病院から小規模病院、診療所向けの製品を取り扱っており、システム導入から立上げまでの客先への指導やシステムのカスタマイズ、導入後の保守等、一貫したサービスを提供)

・介護サービス事業者向けシステム(社会福祉法人、医療法人向けの介護サービス支援システム。システム導入から立上げまでの客先への指導やシステムのカスタマイズ、導入後の保守等、一貫したサービスを提供)

・総合健診システム「C&I PREST」(受診者への的確な健康管理サービスを効率的に推進するとともに、膨大な健康管理情報を迅速に収集・分析し、健診施設へ付加価値の高い情報を提供)

・IVF管理システム「wish」(IVF(不妊治療)における体外受精のための培養室の業務サポートを行うシステム)

リース業務

17.2%

・リース業務パッケージ(リース会社向けに、商談発生から案件審査、契約締結、満了、物件処分までのリース業務全体の事務処理、それに付随する様々な業務と会計伝票の起票までを網羅したトータルシステム)

給与・口座振替・収納業務代行サービス

5.8%

・給与システム、給与センターサービス(給与計算業務システム、支給明細書・源泉徴収票等の出力、給与業務の一部代行運用)

・口座振替・収納業務代行サービス

・コンビニ決済

製造

3.3%

・生産管理システム「mcframe」(製造業向けの生産管理システム。生産管理、販売管理、原価管理からグローバルSCMの実現まで幅広く活用)

・生産管理システム「TPiCS-X」(製造業を中心に、コンサルティング、システム構築・導入、保守までのトータルサービスを提供)

販売管理

1.1%

・販売管理システム「AltusⅡ」(受注、売上、発注、仕入、在庫管理まで販売業務をサポートし、他の基幹系システムとの連携も可能なトータルシステム)

その他

26.3%

・流通業向けのシステムインテグレーション

・AI外観検査システム「Observe AI」

・AI搭載ナレッジマネジメントシステム「SmartKMS」

・AIチャットボットサービス「SmartRobot」

一般個人・法人向け

インターネットサービス

6.0%

・個人・法人向けインターネット接続サービス、サーバーのハウジングサービス

・各種ドメイン (※) の取得管理サービス

(注)1.上記売上高構成比率は産業分野の2026年3月期売上高(5,458,125千円)を基準としております。

2.産業分野の売上は、主に民間企業、金融機関、医療福祉機関及び一般個人に対する売上です。

[事業系統図]

以上述べた事項を事業系統図によって示すと次のとおりであります。

(注)1.関係会社の信越放送株式会社及びTOPPANエッジ株式会社の事業の内容については、「4 関係会社の状

況」に記載しております。

2.TOPPANエッジ株式会社は2026年4月1日付けでTOPPAN株式会社となっております。

[用語解説]

ここに示す用語解説は、文中の「 (※) 」印で示す用語の本書内での意味を説明するものであり、必ずしも一般的な用法用例を包含するとは限りません。(アルファベット、50音順)

用語

解説・定義

ASP

Application Service Providerの略。業務アプリケーション・ソフトウェアをはじめとする各種システム機能をネットワーク経由で提供するサービスのこと。企業の情報システム部門の大きな負担となっていたインストールや管理、アップグレードにかかる費用・手間を節減することができる。

IVF

In Vitro Fertilizationの略。生殖医療における体外受精のこと。

クラウドサービス

クラウドコンピューティングによって提供されるサービスの総称。クラウドコンピューティングとは、ユーザがハードウェアやソフトウェアを所有せずネットワークを経由して利用する、コンピューターの利用形態。

システム

インテグレーション

顧客の要求に合わせ、情報システムの企画・立案からシステムの開発、ハードウェア・ソフトウェアの選定・導入、システムの保守・運用までを総合的に行うこと。

ドメイン

インターネット上のコンピューターを特定するための記号であり、インターネット上の住所にあたるもの。ドメインを使用するためには、ドメイン名登録機関に対し登録申請をする必要がある。

ナレッジマネジメント

個人の知識やノウハウを組織の財産として共有し、業務の効率化、イノベーション創出を図る経営手法。

ハウジング

利用者の通信機器や情報発信用のコンピューター(サーバー)を、自社の回線設備の整った施設に設置するサービス。高速な回線や耐震設備、安定した電源設備等を安価に提供することができる。

プロダクトソフト

汎用的機能を有した、複数顧客に提供可能な自社開発のパッケージ型ソフトウェア製品のこと。当社グループでは特定顧客のためのソフトウェアと区別してプロダクトソフトという。

ホスティング

電源、サーバー、ネットワーク機器、インターネット接続等のインフラを当社が用意し、共用(共有)サーバーサービスのようにサーバーの一部を利用者に提供したり、専用サーバーサービスのように、サーバー1台を丸ごと利用者に提供するサービス。

ワンストップトータル

ソリューション

評価コンサルティング、システム設計・開発、システム提供、保守、運用サービスといった、顧客の情報システムにおける一連の段階において、単一の企業が一貫してサービスを提供すること。

会社概要

会社名株式会社電算
証券コード3640
EDINETコードE24457
業種情報・通信業
会計基準Japan GAAP
決算期末2026-03-31
提出日2026-06-25
書類種別第三号様式
抽出ステータスok

売上・利益の内訳当期の主要項目。数字の出どころは下の折りたたみで確認できます。

項目金額
売上高・営業収益約280億円 (27,987,254,000円)
営業利益約63億円 (6,296,461,000円)
経常利益/税引前利益約63億円 (6,294,427,000円)
純利益(親会社株主帰属)約45億円 (4,478,269,000円)
総資産約256億円 (25,645,634,000円)
純資産約163億円 (16,256,331,000円)
営業キャッシュ・フロー約43億円 (4,310,247,000円)
1株当たり当期純利益(EPS)794.09円
数字の根拠(抽出元のXBRLタグ・コンテキスト)を開く
項目金額抽出元タグ / コンテキスト
売上高・営業収益約280億円 (27,987,254,000円)NetSalesSummaryOfBusinessResults
CurrentYearDuration
営業利益約63億円 (6,296,461,000円)OperatingIncome
CurrentYearDuration
経常利益/税引前利益約63億円 (6,294,427,000円)OrdinaryIncomeLossSummaryOfBusinessResults
CurrentYearDuration
純利益(親会社株主帰属)約45億円 (4,478,269,000円)ProfitLossAttributableToOwnersOfParent
CurrentYearDuration
総資産約256億円 (25,645,634,000円)TotalAssetsSummaryOfBusinessResults
CurrentYearInstant
純資産約163億円 (16,256,331,000円)NetAssetsSummaryOfBusinessResults
CurrentYearInstant
営業キャッシュ・フロー約43億円 (4,310,247,000円)NetCashProvidedByUsedInOperatingActivities
CurrentYearDuration
1株当たり当期純利益(EPS)794.09円BasicEarningsLossPerShareSummaryOfBusinessResults
CurrentYearDuration

欠損項目と理由

欠損なし(8項目すべて抽出)

出典: 金融庁 EDINET 提出の有価証券報告書(XBRL)
書類管理番号 (docID): S100YJ1O / 提出日: 2026-06-25
数値・事業内容は上記XBRLからプログラムで機械抽出(生成AIによる創作なし)。

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